こんにちは、スコッチの石飛です。
2022年が始まってあっという間に半月が過ぎましたね。
2月〜3月は確定申告をされるという方も多いのではないでしょうか。
会社員の方でも、副業されている方やマイホームを購入された方は対象になりますよね。
そんな中でも、「医療費控除」を申請されるご家庭は多いと思います。
今日のブログは、医療費控除を申請することでどのくらいお得になるのか、見ていきたいと思います。
自分の税率はいくら？
まずは、自分の収入にかかる税率を把握しましょう。
令和3年分の源泉徴収票をご用意ください。
①支払金額 ②給与所得控除後の金額 ③所得控除の額の合計額 ④源泉徴収税額
②ー③＝課税所得金額（税金がかかる金額）になります。
例えば、
②3,560,000円 ③2,320,000円 だとすると、
3,560,000円ー2,320,000円＝1,240,000円 になり、124万円が課税所得金額ということになります。
では、この所得金額にはいくらの所得税がかかるのでしょうか。
下記の速算表で見てみると・・・
一番上の欄に当てはまります。
ということは、自分の税率は《5％》ということが分かりました。
医療費控除をしたらいくらお得？
では、具体的に医療費控除を申請したらいくらお得になるか計算していきましょう。
例えば、年間の医療費が25万円かかったとします。
医療費控除は、10万円を超えた部分が対象になるので、25万円ー10万円＝15万円が控除の対象です。
先ほど算出した自分の所得税率は《5％》だったので、
所得税は、15万円×5％＝7,500円
住民税は一律10％（一部例外地域あり）なので、15万円×10％＝15,000円
7,500円＋15,000円＝22,500円が節税できるということになります。
その他にも
最近、将来のための資産形成で関心が高まっているNISAやiDeCoという制度があります。
NISAとiDeCoの大きな違いの一つとして、iDeCoは掛金が全額所得控除になるというメリットがあります。
では、iDeCoがいくら節税になるのか、同じように計算してみると・・・
例えば月2万円（年間24万円）を拠出した場合
所得税 24万円×5％＝12,000円
住民税 24万円×10％＝24,000円
12,000円＋24,000円＝36,000円の節税になります。
よく加入時手数料や運用手数料がかかった以上にメリットが出ると言われるのは、
このように所得税と住民税の所得控除が使えるからです。
まとめ
医療費控除やiDeCoなど、何となくお得なんだ！と思ってされていた方も、
実際自分の収入だといくら節税できてお得になるのか知っておくと
少しだけ手続きの面倒くささも忘れるかも知れませんね。笑
ぜひ源泉徴収を見ながら計算してみてください。